YDM（ヤマトダイアログ＆メディア株式会社）が保有する独自のデータベースを基に、企業様がターゲットとする条件にあった世帯が多く分布するエリアを抽出し、「町・丁目」単位で宛名のないＤＭを配達するサービスです。
エリアを抽出するにあたっては、荷物の種類や個数、届けられた町・丁目をトラッキングして累積した、宅配便の荷物流動データ（顧客嗜好データ）を利用。また、オリジナルのデータベースには、その他に、国勢調査や年収別世帯数推計データ、車種別自動車登録台数データも組み込まれています。
性別や年齢、世帯年収、世帯構成、住居形態などから条件を選択すれば、潜在顧客の居住エリアを抽出することができます。
- ● 希望の市町村を指定 ターゲットが多い「町・丁目」単位で抽出
- ● 年齢層を指定 ５才単位で抽出できます。
- ● 住宅別の指定 持ち家、賃貸、一戸建て、マンションなどで抽出
- ● 一世帯の人数 独り世帯、夫婦のみ世帯、高齢夫婦世帯など
- ● 年収別の抽出
- ● 購買志向の指定 通販全般、健康食品、化粧品など
- ● マイカー国産車、輸入車別など
■カバーエリア
基本的に全国可能
（ただし、山間部・島嶼部など、一部配達できない地域があります）
＜利用事例＞
・小売、自動車販売、不動産などの店舗・モデルルーム集客
・通販、通信などの非店舗型企業様における受注･申込獲得
- 潜在顧客を絞り込むことができるので、新規顧客を獲得しやすくなる
- 折込チラシと違い、新聞購読率の低い若年層にも情報を届けることができる
- まとめて投函される郵便物とは別に単独で投函されるので、他のDMと差別化しやすい
！既存顧客のデータが少ないので、新規顧客を増やしたいがやり方がわからない
！ポスティングや折込チラシの費用対効果に満足していない
！需要が絞られる商品やサービスを扱っているので、無差別配布だと無駄が出る
豊富なデータから、需要のあるターゲットにダイレクトに広告に届けることが出来るので、多額の費用をかけて無差別で広告をばら撒くよりも、費用対効果が高いのです。
※信書（お手紙・請求書等）はお預かりする事ができません。
※転居サービスはございません。 ※表札のない住居には届かない場合がございます。
- 個別世帯の郵便受けに「チラシ配布禁止」の表示がある場合には配達を行いません。
- マンション等で管理人様がいらっしゃる場合には、了承を得た上で配達を行います。
- これまでに配達停止のご連絡を受けた世帯には配達を行いません。
- 問合せ専用窓口があり、配達についての電話等もオペレーターが対応しますので、クレーム等も安心です。
商品ニーズにあった購買志向のユーザーや見込みのあるターゲットだけに宛名のないダイレクトメールをお届けします。
個人情報が不要だから新規顧客開発に最適
ターゲット含有率の高い地域を選べるから効率的
新聞を購読していないターゲット層にもリーチが可能
高級自動車販売
新聞折込広告を定期的に出稿していたが、費用対効果が悪化傾向にあった。
そこで費用対効果が高く、なおかつブランドイメージが保持できる新たなメディアを模索していた。
メインターゲットを「店舗商圏内に住む、輸入車を所有する富裕層」と定義し、エリアダイアログをご提案。
商圏を店舗のある港区全域に設定し、その中で輸入車の登録台数が多く、高額所得者世帯の居住率が高い地域を抽出して施策を実施した。
適切なクリエイティブの表現方法を選び、DMならではの「特別感」を潜在顧客に訴求することで、これまでの施策と比べてレスポンス率が高くなり費用対効果が向上。
新聞折込広告への出稿と比べて購入に至る確率もアップした。
※ヤマトダイアログ＆メディア株式会社の事例です。
家電量販店
メインターゲットである20代～30代のファミリー層では、現在新聞購読率がかなり低下している。
したがって、現状の新聞折込広告によるプロモーションだけでは不十分な為、これに代わる販促手法を模索していた
新聞を購読していない層にも効果的にアプローチできるエリアダイアログをご提案。
自社データベースにより、「40代以下の夫婦で構成されている家族」の居住率が高いエリアを抽出してDMの配達を実施した。
DMを配達した総数の約3％が来店。
売上が落ち込んでいた状況下においても、新聞折込広告と比べて高い効果があった。
※ヤマトダイアログ＆メディア株式会社の事例です。
地域特産品製造販売
地元では競合他社が圧倒的な販売シェアを占めていた為、かねてより県外への販路拡大を考えていた。
だが、限られた予算で効率の良い販促活動を行うには、どのようなマーケティング手法を取ればいいのか分からなかった。
高い精度でターゲット層へのリーチが可能なエリアダイアログをご提案。
メインターゲットを「東京･大阪の大都市圏に住む3に二条の家族で、過去にお取り寄せ商品を購入した経験がある高額所得世帯」と設定。
当社の保有するデータベースを利用し、ターゲットの居住率が高いエリアを抽出、DM配達を実施した。
新規顧客から電話による多くのレスポンスを獲得。
30,000通のDM配達に対し、約300件の受注が成立する結果となった。
※ヤマトダイアログ＆メディア株式会社の事例です。
